Profile

学部長 教授
村山 賢哉
MURAYAMA Kenya
国際社会学部長、情報・経営コース教授。明治大学大学院商学研究科修了。博士(商学)。日本経営システム学会理事。2012年4月に共愛学園前橋国際大学に着任。2016年4月より現職。専門は人的資源管理論、情報管理論、組織論。教育面では海外でのPBL研修など、グローバル社会に対応した問題発見・解決力の育成に取り組む。主な著書は『経営情報のネットワーキング戦略と情報管理』(編著、同文舘出版)。
研究内容について
私の専門は経営学です。「経営」と聞くと会社を運営している、いわゆる「社長」を思い浮かべる人が多いかもしれませんが、経営学の内容は単純ではありません。3M+Iとも言われますが、ヒト(Man)、モノ(Money)、カネ(Money)そして情報(Information)といった経営資源をいかに効果的に活用し、社会に貢献していくかを考える学問です。私はその中でも、特にヒトを対象として研究しています。どうすれば組織からヒトが辞めずに定着するのか、どうすればメンバーの最大限の貢献を引き出せるか、どうすれば企業にとっても従業員にとってよい環境になるか、といったテーマを取り扱っています。
例えば、日本企業にとって「年功序列型賃金」と「成果報酬型賃金」はどちらが良いのでしょうか。日本では、終身雇用制度(勤め始めてから定年を迎えるまで同じ企業に雇用され続ける)が広く普及しています。そうすると、年功序列型賃金では、若い時の賃金が安く、勤続年数が長いほど賃金が高くなります。そうすると、若く元気でたくさん働けるときの賃金が安く、体力が低下してきてからの賃金の方が高い、という見方によっては不公平な状況になってしまいます。一方、成果報酬型賃金はどれだけ貢献したか(例えばどれだけ売上を上げたか)によって賃金が決まりますので、勤続年数が短くても成果を上げれば上げるだけ賃金が増えます。でもそれは、病気やケガなどで仕事のペースを抑えなければならないとき(成果を上げられないとき)は賃金が下がる、ということを意味します。こうした様々な条件や、ヒトの心理的側面、社会情勢など幅広い情報を組み合わせながら、最適な雇用システムを探っていく。こうした研究を通じて、働く側にとっても雇う側にとっても幸せな環境を作るためのお手伝いをする。これが人的資源管理という研究テーマであり、こうした企業にまつわるたくさんのテーマが集まった学問が経営学なのです。
例えば、日本企業にとって「年功序列型賃金」と「成果報酬型賃金」はどちらが良いのでしょうか。日本では、終身雇用制度(勤め始めてから定年を迎えるまで同じ企業に雇用され続ける)が広く普及しています。そうすると、年功序列型賃金では、若い時の賃金が安く、勤続年数が長いほど賃金が高くなります。そうすると、若く元気でたくさん働けるときの賃金が安く、体力が低下してきてからの賃金の方が高い、という見方によっては不公平な状況になってしまいます。一方、成果報酬型賃金はどれだけ貢献したか(例えばどれだけ売上を上げたか)によって賃金が決まりますので、勤続年数が短くても成果を上げれば上げるだけ賃金が増えます。でもそれは、病気やケガなどで仕事のペースを抑えなければならないとき(成果を上げられないとき)は賃金が下がる、ということを意味します。こうした様々な条件や、ヒトの心理的側面、社会情勢など幅広い情報を組み合わせながら、最適な雇用システムを探っていく。こうした研究を通じて、働く側にとっても雇う側にとっても幸せな環境を作るためのお手伝いをする。これが人的資源管理という研究テーマであり、こうした企業にまつわるたくさんのテーマが集まった学問が経営学なのです。
担当科目
情経オムニバス /経営学Ⅱ /シミュレーション /バーチャルカンパニー I~III /数的処理 /地域企業人の経営力を学ぶ /地域と企業 /地域課題発見実践 /統計 /ICT活用実践特講 /Glocal Seminar I・II /基礎演習 I・II /課題演習 I・II /卒業研究 /Honors Meeting /Honors Project /Glocal Honors演習